ISM製造業総合景況指数が2009年6月以来の低水準となり、米国市場が大幅に下落！
製造業総合景況指数が、市場の想定を上回って悪化したことで、米国の景況感が悪化し景気減速するとの懸念から、米国市場は大幅な下落となりました！
NYダウは26573.04(-343.79)、ナスダックは7908.68(-90.66)、S&P500指数は2,940.25(-36.49)と、３指数ともに大幅な下落となりました。
この下落の主な原因として、9月の製造業総合景況指数が、2009年6月以来の低水準になったことが起因しています！
ISM製造業総合景況指数とは何のことか？
この製造業景況感指数とは、全米供給管理協会（ISM）が公表しているアメリカの製造業の景況感を示す指数のことを言います。
この指数は、製造業（300社以上）の購買・供給管理責任者を対象に、各企業の受注や生産、価格など10項目についてアンケート調査を実施し、回答の結果から、ISM製造業景況感の総合指数として算出しています。
直接企業へのアンケートを実施して指数を求めているため、企業が実感している景況感を判断する意味でも注目度の高い経済指標と言われています。
この指数が、前回の景気後退が終了した後で、市場の予想を上回って最低水準となったことから、NYダウ・ナスダック・S&P500指数ともに大きな下落となりました。
これまでの米国市場は、政治面では株価に悪影響を及ぼす出来事が多々ありましたが、各企業の業績が好調だったため、株高の下支えとなっていました。
これまで日米ともに株高を維持できたのは、好調な企業業績によるところが大きいと考えます。
勿論、その背景には、日銀などの各国の中央銀行によって、市場へ潤沢な資金が供給されてきたことがあります。
ただ、何れの理由があろうとも、好調な企業業績が株高を下支えしていたことは間違いないと思います。
しかし、こうした「製造業景況感指数」にも表れて来ているように、各企業の業績が悪化すると、株高の下支えが崩れてしまい兼ねません。
すると、一気に景況感が悪化して、世界的に景気が減速が局面んに転じてしまう可能性もあります！
日銀短観(９月調査)が、日本の株式相場に与える影響とは？
一方、本日の日経平均は、106.63のマイナスになったものの、米国市場の下落度合いから比べると、依然として強い動きだったと感じています。
これまでだと、米国市場が大きく下落すると、翌日の日経平均は連動してかなり大きな下落に見舞われていました。
寧ろ、日本市場の方が、過剰反応をしていた場合もありました！
しかし、下落が一定幅で収まった原因の１つに、10月1日に発表された「日銀短観(9月調査)」が影響しているものと想定しています。
これは、日銀短観では、製造業の業況判断ＤＩが＋5％Pt（6月調査：＋7％Pt）と3四半期連続の悪化となり、非製造業も＋21％Pt（6月調査：＋23％Pt）と悪化しているものの、依然として高水準を維持していることが原因と考えます。
消費税の引き上げによって、消費が低迷し、株価が下落に転じる可能性もある！
しかし、10月1日からの消費税増税に向けて、一定規模の駆け込み需要があったことを考えると、素直に受け止めて良い数値なのか疑問が残るところです！
当然、消費税の引き上げによって、国内の消費が想定以上に悪化する可能性も否定できません。
これが表面化した場合、株式相場のマインドも悪化し、株価が一気に下落に転じる可能性も否定できません。
勿論、市場の金余りは、暫くは続くと思いますので、一気には下がらず、またある程度下落するとリバウンドするのでしょうが・・。
何れにせよ、もしこのタイミングで、日本株が強気の相場が続くようならば、早めに利確出来るものは利確しておいた方が良いのかなと思っています。
もう暫くは、市場の状況を見極めつつ、保守的な投資に専念した方が良いのかなと思っています！！
